”小さな超一流企業”を目指した独自の取り組み
パックプラスでは、様々な社内行事や活動を通じて、より良い社風づくりと社員満足度の向上に努めています。
有給休暇
入社2ヶ月後から、2日の有給休暇を付与しています。法定義務の入社6か月後の10日の付与と合わせ、入社1年目から、合計12日の有休が付与されます。
入社後の生活環境の変化の中で、体調管理やリフレッシュをしながら、会社や仕事に慣れていただくためのサポートです。
健康診断
生活習慣病をはじめとする疾病の予防、早期発見・早期治療を重視し、健康管理を積極的にサポートするため、法定義務の検査項目以外に、血液検査、腫瘍マーカー検査（35歳以上の従業員対象）を会社の費用負担で受検いただいています。
メンター制度
上司以外の年齢や社歴の近い先輩社員が、新入社員の仕事やメンタル面における不安や悩みを聞き、相談にのる（サポートする）制度です。
早期に会社の一員として馴染んでいただき、活躍できるようサポートをしています。
社員寮・借上げ社宅制度
ご自宅が遠方の場合、勤務地近くでの借上げ社宅制度、または、グループ会社の社員寮（新卒者のみ）をご利用いただけます。
子の看護休暇、介護休暇
法定で取得可能な日数である年間5日間について、一般的には無給扱いとなりますが、当社では、有給休暇とは別枠での「有給」扱いとしています。
有給休暇の残日数を気にすることなく、お子様の看護やご家族の介護が必要となった時に利用していただけます。
子の看護休暇取得、育児短時間勤務
制度の利用可能期間は、お子様の「小学校入学前まで」というのが一般的ですが、当社では、「小学校卒業まで」としています。
ワーキングマザーを悩ませる「小1の壁」を解決し、育児とキャリアの両立をサポートしています。
勤務時間の繰上げ・繰下げ
育児・看護・介護や健康管理上の理由などで必要な場合、事前の上司の承諾を得て、勤務時間の繰上げ・繰り下げができます。
その他の福利厚生
確定給付型企業年金制度(DB)
企業型確定拠出年金制度（DC)
財形貯蓄制度
慶弔金・傷病見舞金
保養所の利用 （三重県志摩・賢島、長野県軽井沢）
従業員親睦会・尚和会の活動
各種クラブや社員旅行などの活動イベントを通じて、従業員同士の親睦を深めています。また、グループ会社社員の親睦団体「尚和会」の主催イベントもあり、グループ会社社員との懇親の機会も得られます。
業務報告会
年に2回、全社員が集合し、半年間に行った業務の成果や抱えている課題や問題を発表する会議を行っています。部門の壁を越えて、課題や問題、成功事例を共有化することで、スピーディーな問題解決、個々のスキルアップにつながる場となっています。
QCM活動 (Quality Communication and Manner)
会社の制度や環境だけを「超一流」にしていくのではなく、社員自身も社会人として「超一流」となることを目指し、ビジネスにおける質の高いマナーとコミニュケーション力を向上していくための小集団活動を行っています。
新入社員研修
入社式の前日にグループ各社の新入社員に集まっていただき、オリエンテーション後、グループ会社合同での入社式をはさみ、社会人としてのマナーやグループ会社の構成や工場見学などを学んでいただくため、約1週間、グループ全社新入社員合同での研修（東大阪市）を受けていただいた後、当社製品、社内ルールなどについて学んでいただくため、導入研修（約1ヵ月）を受けていただきます。その後は、実際の製品開発業務を通じて、モノづくりの基本を頭と体で覚えていただくため、入社後、半年～1年間、製品開発部門に配属されます。その中で、個人の資質、業務適性を検討し、適切と思われる部署へ正式配属となります。
フォローアップ研修
入社半年後にグループ各社の新入社員が再度集まって、行われます。入社時の研修で学んだことの再確認と、半年間を振り返り、今後の課題の抽出と目標設定を行い、2年目に向けたレベルアップをサポートしています。
目標設定面談／評価面談
期の初めに上司との面談を通じて、各自の業務目標設定を行い、それを基に、半年毎に目標に対する達成度と仕事のプロセス、職務遂行能力、取り組み姿勢等を総合的に評価し、その評価を処遇（昇給や賞与）に反映させる制度です。評価は上司から部下への一方的なものではなく、まずは、部下が自分自身を振り返って自己評価した上で話し合う、双方向のコミニュケーションを重視した評価を行っています。評価を決める面談では、評価の決定だけでなく、できたこと・できなかったことを部下と上司が共に認識し、次期の業務にどのように取り組んでいくか、スキルをどのように伸ばしていくかを話し合います。
自己申告制度
年に１回、社員一人ひとりのキャリアの方向性や希望を把握し、ジョブローテーションなど、社員の能力開発につなげています。
社長による個人面談
年に2回、社長が従業員一人ひとりと面談を行い、よりやりがいがある、働きやすい職場環境を整えていくためのヒントを吸い上げ、具体的な改善に結び付けています。
通信教育制度
人材育成および自己啓発の一環として、通信教育制度を用意しています。
階層・役職別、業務上、必須の指定受講と自己啓発として、自らの意思で受講できる自主受講があります。自主受講については、受講料の50%を会社が負担し、自ら学ぼうとする社員への支援を行っています。
創造塾
若手～中堅社員を対象に、個々の発想レベルの向上と視野の拡大、経営レベルでの思考の理解を養うことを目的に、社長自らが「塾長」となり、「グループワーク」と「ディスカッション」を中心とした、定期勉強会を行っています。
職務発明に対する報奨金制度
当社では、社員が生み出すアイデアを積極的に特許出願しており、社員が職務上行った発明や考案を特許出願した場合、その発明者（社員）に対して、出願時および登録時に報奨金を支払うことで、社員がよりよいアイデアを生み出していくことを推奨しています。
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